変額個人年金保険を選択。さまざまな不安を解消してきます!

普通に銀行にお金を預けていても、貯まらず不安を感じている人も多いです。雑誌やテレビで変額個人年金保険について、聞いたりして興味があったり、知人から加入を勧められいたりしているケースもあります。まずは、自分に変額個人年金保険が合っているのかを判断することが必要です。ここでは、加入する前に知って欲しい情報を解説しています。一緒に知識を増やしていき、お金について勉強しましょう。

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変額個人年金について

年金を受け取れる保険

変額個人年金保険は、名前に「年金」という言葉が入っています。その名の通り、年金が受け取れる保険になっています。この年金は、保険に加入する時点で受け取る年齢が決まっています。

そのため、加入時点で約束した通り決められた年齢に受け取れることができます。この年金は、自分の支払い続けてきた保険料の元本部分から、受け取れるようになっています。

ただし、定額個人年金保険のように、元本保証を約束した保険ではありません。そのため、年金は投資している先の運用によっては、元本が割れてしまう危険性もあります。

その結果、期待していた年金が思ったもらえなかったら、運用に失敗して寂しい気持ちになると思います。あくまでも、変額個人年金保険は余裕資金で考えてください。

受け取れる金額は増減する

変額個人年金保険は、「変額」という言葉が頭についています。その名の通り、年金が変化して動いていきます。その結果がどうかによって、受け取れる金額も変わってきます。

受け取れる金額は、保険会社の運用成績によって増えたり減ったりします。そのため、年金が保険会社の運用成績で変わるということが分かります。

この運用先には、株式や債券、投資信託というような預金ではない投資目的の商品が含まれています。投資信託などの運用成績によって、投資信託の基準価格が上がったり下がったりします。それと同といえます。

生命保険料の控除が受けられる

生命保険料控除という言葉を知っている人も多いでしょう。会社勤めをされている方は、保険会社から自宅に届いた「生命保険料控除証明書」を「給与所得者の保険料控除等申告書」に添付して、勤務先の総務部などに提出して年末調整をしてもらっています。

保険料を支払った年の1月1日から12月31日までの間の合計保険料が記載された生命保険料控除証明書が、年末にかけて届きます。1年間の保険料を見ると、結構な金額を支払っていると気付かれるかたもいらっしゃいますね。

この支払った保険料に応じて決まった金額が、1年間の所得から差し引かれます。その結果として、所得税や住民税が減額されることになります。変額年金保険>変額年金保険も保険料が控除の対象になります。

保険会社や共済などで保険に加入している人は、税金が安くなる生命保険料控除を受けられます。確定申告や年末調整できちんと申告して節税の権利を獲得しましょう。税金対策になり、節税につながります。

変額個人年金の諸経費について

保険を維持するための保険関係費用

変額個人年金保険には、保険料以外に諸経費というようなコストがかかってきます。このコストは、契約者がる負担するものです。そして、保険を維持するためにも、コストが必要になります。この費用を「保険関係費用」といいます。

保険関係費用は、保険を維持するためにかかる費用で、積立金額に対して年率でかかることになります。けれども、別に支払う必要はなくて、運用している資産の中から何%というような形で毎日差し引かれていきます。

生命保険や医療保険には、手数料や諸経費などが一般的に見ると提示されていないため、保険料以外のコストと聞いて戸惑うこともあります。
変額年金保険は、コストを明確にしています。そのため、どのくらい費用がかかっているのか確認することができます。パンフレットの後ろのページに「諸経費について」記載されています。商品によって諸経費が変わるので、この点を確認しながら保険選びをすすめるのも良いでしょう。

契約時にかかる契約初期費用

変額個人年金保険を契約するときにも、コストが必要になります。この費用を「契約初期費用」といいます。契約初期費用は、保険契約時に、一時払い保険料の3%程度かかるため保険料から差し引かれます。
これも、別途用意する必要はありません。変額個人年金の契約初期費用というのは、預けたお金が実際に運用され始めたときに、自動的に差し引かれるからです。

実際に私たちが支払うのは、一時払いの保険料だけで良いです。

運用するためにかかる運用関係費用

変額個人年金保険に加入すると、毎日差し引かれる費用には、運用関係費用もあります。簡単にいうと「運用関係費用」とは、保険料を運用するためにかかる費用です。

変額個人年金保険は、お金のプロに運用を任せる投資信託などの金融商品で資産を運用しています。そのため、保険の契約者が支払う手数料が、運用関係費用です。ただし、別に支払う必要はなく、運用している資産の中から何%というような形で毎日差し引かれています。

運用関係費用のコスト

運用関係費用は運用している金融商品によって変わりますが、一般的に見ると年率0.2〜1.5%程度となっています。

運用関係費用は、積極的な利益目的を目指すような運用や、アジアなどの新興国の株式投資をするなど、運用するために時間や労力が必要となる金融商品で運用している場合は高くなります。それとは逆に、運用するために時間や労力がかからない場合はコストが低くなる傾向にあります。

ただし、運用するために時間や労力が必要な金融商品を選ぶと、さらに高い収益を目指すタイプのものが多いので、運用関係費用が安ければ良いとはいえません。

一般勘定と特別勘定の違い

ハイリスクハイリターンの特別勘定

保険は、一般勘定と特別勘定に分かれて運用されています。「特別勘定」とは、運用の実績に対して給付額が変動するような保険商品の資産を管理して運用する勘定のことをいいます。他の保険種類の資産とは別に、分けられて管理と運用がされます。

特別勘定

特別勘定とは、債券や投資信託などの金融商品で資産が運用されます。そして、運用の結果そのまま、契約者に利益は還元されるようになります。運用成果が良ければ、年金が増えます。大きなチャンスを狙えるため、積極的な運用を希望したり、自分で運用をしたい人には向いているといえます。

ハイリスクハイリターンのようなイメージを持ってしまします。運用成果が悪ければ、マイナスになります。その結果、マイナスだと保険金が減ることになります。運用次第で、良い思いも悪い思いもするので、お金にお心にも余裕が必要です。

運用に失敗しても影響がない一般勘定

特別勘定は、運用の実績に関係があるということが分かりました。その反対で一般勘定は、運用の実績は一切関係がありません。

一般勘定

一般勘定とは、運用実績に関係なく、一定の給付額が約束されています。そのため、あらかじめ契約時に約束された予定利率が決まっています。そして、運用のリスクや負債は保険会社が負うことになります。大きなチャンスを狙うことは出来ませんが、きちんと保証を受けたい人や、安全性を重視したい人には向いているといえます。

契約者は、保険会社に運用を依頼している状態になります。運用の責任は、すべて保険会社になります。変額個人年金保険に比べると、リスクが低くく安定性があります。

ソニー生命の変額個人年金人について

運用対象は8つから選べる

ソニー生命の変額個人年金保険は、8種類の運用対象から自分に合った好きなものを選ぶことができます。運用先が偏らず、バランスよく運用ができるので魅力的といえます。

株式は、4種類あります。株式型、日本成長株式型、世界コア株式型、世界株式型になります。国内株式の価格変動などに左右されるものと、日本を含んだ世界各国の株式の価格変動と外国為替レートの変動などに左右されるものがあります。

債券は、2種類あります。債券型と世界債券型になります。債券型は、国内の金利変動と債券発行体の財務状況の変化(格付け)などに左右されます。世界債券型は、日本と世界各国の金利変動と債券発行体の財務状況の変化(格付け)と外国為替レートの変動などに左右されます。

残りの2つは、総合型と短期金融市場型と呼ばれるものです。総合型は、国内の金利変動と債券発行体の財務状況の変化、国内株式の価格変動などに左右されます。短期金融市場型は、国内の金利変動と債券発行体の債務状況の変化などに左右されます。

運用の幅が広くハイリスクハイリターンの運用まで自由に選択できます。そのため、運用が好きな人には向いています。また、8種類から1つだけ選ぶことも、複数を運用対象にすることもできるので楽しみが増えます。

しかも、8種類の運用対象を操入比率1%単位で自由に変更ができます。保険料の払込方法が一時払いを除いて、保険料払込期間中なら、操入比率は何度でも変更することが可能です。運用比率が1%刻みで分散できるのも魅力を感じます。

また、年12回までなら、いつでも運用先の変更ができます。急な相場変動が起こった時でも、安心して対処できそうです。変額個人年金保険はリスクがある分ため、リスクヘッジをする工夫も必要ですね。

万一があれば支払いの免除がある

交通事故など不慮の事故による身体障害の状態になってしまった際の保障が付いています。そのため、万が一に備えたい人にとっては安心な補償といえます。

保険料払込免除特約

被保険者が、責任開始日以降に起きた不慮の事故が直接原因となって、その事故の日からその日を含めて180日以内に、身体障害の状態に該当した場合は、払込期月以降の保険料の支払いが免除されます。その結果、それ以降の保険料を支払わなくても、保険が継続されるという特約です。

ただし、通常この保険料払込免除特約は特約扱いになります。そのため、基本保険料にプラスして特約費用がかかると思った方が良さそうです。保険料払込免除特約は、基本保険料の大体5%くらいが相場となっています。

この特約を安いと感じるのか、高いと思うのかは人それぞれ考え方があるため一概にはいえませんが、長い目で見るとリスクを少しでも減らせるので多少お金を払っても良さそうでしょう。

積立の金額を変更できる

保険料の払込方法によって異なりますが、途中で積立の金額を減額したり解約することができます。満期まで縛られることがなく、条件が揃うとリスクを軽減できるので自由な運用が可能になります。

必須の条件は、特別勘定の運用成績が良くて、変動保険金額がプラスになっている場合、変動保険金額のみ減額をすることができます。1万円以上で千円単位から減額ができます。また、年2回まで可能です。

保険料の払込方法が一時払いの場合は、減額や解約する際に解約控除費用はかかりません。月払い、半年払いと年払いの場合は、すべての保険料の払込が終了する前、かつ保険料払込期間中に解約や減額した際には解約控除費用が積立金から控除されます。

解約控除費用

保険を解約したときに、契約者には解約返戻金(かいやくへんれいきん)が戻ってくることがあります。
ただし、保険料を支払った期間が短いと、解約手数料という形で解約返戻金から解約控除金を差し引かれることになります。これを解約控除費用といいます。
解約返戻金とは、保険の解約や失効の場合に、保険契約者に返還されるお金のことをいう。

支払っている保険料の一部は、生命保険会社の経費に充てられます。そのため一般的にみると、保険契約を解約するまでの期間が長いければ長いほど、解約返戻金は高くなる傾向が多いです。ちなみに、保険料が10年以上払い込まれた場合には、解約控除されないのが一般的です。

変額個人年金は仕組みを理解してから加入

たくさん変額個人年金について説明してきました。大まかな内容は理解できたでしょう。変額個人年金には、リスクがあるので、そのリスクと上手く付き合っていく必要があります。

運用次第では思った以上に年金が増えることもあるので、楽しみながら年金運用ができます。けれど、リスクが高く元本保証はされないため、「こんなはずじゃなかった」と後悔することもありそうです。

しっかりと仕組みを自分なりに理解して、納得してから加入するようにしましょう!また、特約などもあるので、そこも確認してから検討する必要もあります。

金利ゼロの時代を上手く乗り切るためにも、変額個人年金保険を将来受け取る年金に活用してみましょう。

公認会計士・税理士 伊藤 温志

エクセライク保険株式会社 代表取締役。2018年MDRT会員取得。
会計事務所の経営を通じ1,000社を超える顧客の税務/会計/保険/資産運用の相談に対応。
通常の代理店ではみれない顧客情報を扱っていることから、豊富な引出しを有し多くのお客さまから支持を集めている。