入院保険に加入すべき理由とは?選ぶ基準や特徴が知りたい

いつまでも健康でいられればベストですが、いつ病気になるかは誰にもわかりません。
いざ入院となった場合に、費用に負担が掛かれば大きな出費となってしまいます。そんないざというときに備えて、入院保険のさまざまな知識を知っておきましょう。

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入院保険の概要

入院した時に給付される保険である


入院保険とは、病気やケガで病院に入院した際に給付される保険のことをいいます。入院保険は、一般的に医療保険と同じカテゴリーになります。
入院保険には、2つのタイプがあります。入院日額×入院日数で給付金が決定される日額タイプと、実際にかかった治療費用に応じて給付額が決定する実損タイプです。

入院保険の目的は、治療を目的とするものとなるため、検査入院や自然分娩は対象外です。入院保険の給付金は入院給付金と手術給付金があり、入院給付金は入院した日数によって変わり、入院1日あたりの金額をベースに計算されるようになっています。

保険会社ごとにルールがあるので、入院日数何日までが対象になっているかを確認する必要があります。
対象となっている日数を超えた分は、給付金の支給がないので注意しておきましょう。これに対して手術給付金は、一度の手術に対して支給される給付金となります。

生命保険料控除の対象となる

年末調整で生命保険料控除の手続きをすれば、結果的に所得税や住民税が安くなります。
各種保険料の控除を受けるには、保険料控除申告書を作成する必要があります。では、この入院保険は、生命保険料控除の対象となるのでしょうか。

入院保険は、保険料を払い込んでいるのであれば、一定条件を満たすことで控除の対象となります。
一般的に控除の対象となるのは、「生命保険料」「介護医療保険料」「個人年金保険料」の3つです。入院保険は、介護医療保険料に該当します。

入院保険を比較する時に見るポイント

保障される期間や内容


入院保険を選ぶ際に、どんなポイントを確認するのが大事なのでしょうか。まずは、保障される期間や内容をチェックしてください。
入院時にかかる費用に対して保険金が支払われることになるので、入院日数の限度が最適かどうかを比較しましょう。

平均的な入院日数は、毎年多少変化はあるものの30日前後となっています。もし、入院限度数が60日と設定されていれば、ある程度カバーできる可能性が高いといえますね。
もちろん、それ以下の設定やそれ以上の設定もあり、万が一に備えて長めな商品を選ぶことも可能です。ただし、その分保険料は高くなることも覚えておきましょう。

保険内容は、主契約と特約に分かれているのが一般的です。主契約は、保険の基本となる部分で特約とは、オプションだと考えてもらえればよいでしょう。保険会社によっては、最初から特約も含まれた商品で販売することもあります。

特約をつけることでカバーできる病気が増えますが、それだけ保険料は高くなります。三大疾病やがんなど保険会社によって特約は色々ですが、わずかな金額の差で付けられるのであれば、さほど負担は大きくならないといえます。

自分の病歴や、家族の病歴などで不安があるのであれば、特約の付加を考えてみるのもよいでしょう。そして、大切なのは特約内容がどこまでの治療に対応されているのかを確認しておくことです。病気や症状によって、規定が設けられている場合もあるのです。

支払保険料の金額で比較する

月々支払いする保険料の比較も非常に大切です。毎月支払わなければならない保険料が、生活を圧迫してしまうのでは意味がありません。
自身の経済状態の中で、無理なく支払いができるものを選ぶ必要があります。契約する前に、自分の中でだいたいの金額の目安を考えておくとよいでしょう。

支払保険料を比較する際のチェックポイントは、定期型を選ぶか終身型を選ぶかです。
定期型の特徴は、保険期間が10年や20年などと設定されていることです。決まった年数に達すると保険内容の見直しをして、更新するか他の保険に変えるかを決めることになります。

若いうちは保険料が安いですが、更新ごとに保険料がアップしてしまうリスクがあります。
終身型に関しては、一生涯だったり60歳などと長い期間設定された商品です。加入時の保険料のまま上がることがないので、毎月の保険料が安いといえます。

定期型は、解約返戻金がない掛け捨てタイプの保険になり、終身型は解約返戻金があるので貯蓄型として考えられます。保険会社によっても違いはありますが、銀行で貯金をするよりも金利がよい場合もあります。

保険料の支払い方で選ぶ

終身型か定期型かの大きな違いは、先述した解約返戻金や保険料です。
定期型の場合、加入年齢が若いうちであれば最初の保険料は安く済みますが、10年や20年一定期間で支払う定期型は、満期になったときに更新した場合、年齢が上がれば病気のリスクが上がるため保険料も上がります。

これに対して終身払いの終身型は、加入時の保険料は定期型に比べて高めに設定されていることが多いですが、一生涯続く保障で保険料が変わることがありません。加入時の経済状態などを考慮してどちらが適しているかを考えてください。

例えば、子供が小さい家庭で経済的に不安定ならば、定期型の保険に加入することで、月々の金銭的負担が少なくなります。
ある程度余力があるのであれば、長い目で考えて終身型を選んだ方が結果としては安心だといえるでしょう。

入院保険が必要だと言われる理由

経済的にかかるリスクに備える


入院保険がなぜ必要だといわれているのでしょうか。もちろん賛否両論がありますが、入院保険が必要だといわれるポイントのひとつに、経済的にかかるリスクに備えられる点があげられます。

保険に加入せず、自分で貯金をしていればよいのではという意見もありますが、それだけの財力を常に保つことができるとは限りません。
不意にお金が必要となることもあるため、いざというときに足りないことも考えられます。
入院保険に加入していれば、貯蓄が難しい人でも医療費や、働けない時期の収入などに頭を悩ませる必要がありません。

簡単な入院で済むこともありますが、長期治療や先進医療など公的保険適用外医療の場合、公的保険だけではカバーできません。
入院のために仕事を長期的に休まなければいけなくなることもあります。
公的保険では傷病手当が支給されますが、自営業やフリーランスの人では支給されません。

入院保険の中には、収入減をカバーしてくれるものもあるので、医療費だけでなく生活費に対しても安心感があるのです。
医療費だけが、入院治療の費用ではありません。さまざまな出費が予想されるため、入院保険に加入しておくことで、経済的なリスクに備えることができるのです。

自己負担が必要な入院費を補う

入院保険に加入しておらず、公的保険と貯蓄だけで費用を捻出しようとした場合、公的保険適用外の治療は、自己負担となります。
自己負担となるのは、個室入院となる場合の差額ベッド代や、先進医療の治療費、食事代、入院生活中の日用品などです。

入院が長期になればなっただけ、これらの費用がかさんできます。
もちろん、貯蓄でまかなえるという人であれば保険に加入していなくても費用を捻出できるかもしれませんが、平均的な収入の人であれば、自己負担は経済的な負担となりやすいといえます。

若い年代のときには「健康だから保険に加入していなくても問題ない」と判断する人もいますが、入院保険は歳を取ればとっただけ、加入できなくなる可能性も高くなります。
老後になって入院保険に入りたいといっても、難しい場合が多いので、リスクは低くても早めの加入がよいといえるでしょう。

おすすめの入院保険

メットライフ生命のFlexi S シンプルタイプ

メットライフ生命の医療保険「Flexi S シンプルタイプ」は、終身型の入院保険です。基本の保険を厳選し、シンプルにまとめた内容となっています。
日帰り入院もカバーされ、約1000種類の幅広い手術に対応し、公的保険ではカバーされない先進医療の技術料実額もカバーされます。

その他、短期入院や通院保障も含まれており、七疾病入院の際の入院保障限度日数を延長選択ができます。
その他、特約で三大疾病の一時金や、死亡保障、介護一時金、認知症一時金などがあります。
対象期間に10日以上の入院がなければ、5年ごとに健康祝い金が出るのも嬉しいポイントです。

AFLACのEVER

短期入院にも備えた保険として人気のある、AFLACの「EVER」は、手軽な保険料で今の医療の現状に合った入院保険です。
日帰り入院や短期入院でもしっかりと保障され、入院後の治療も保障されます。さらに特約をつけることで入院初期にかかる費用にも一時金で備えることができます。

特約には三大疾病である、がん・急性心筋梗塞・脳卒中に対応するものもあります。そして、総合先進特約もあり、先進医療を受けた際に自己負担額と同額(限度額2千万円まで)が保障されます。手頃で気軽に加入しやすく、保障内容もしっかりとした入院保険です。

入院保険金と税金の関係

給付金の確定申告は不要である


入院保険に加入していて入院や治療を受けたあと、医療費控除の申告などについても理解しておく必要があります。
入院保険に加入し、給付金を受けた場合は税金は掛かるのでしょうか。実は、入院保険の給付金は非課税となっています。

病気やケガなどで入院治療を受けた場合、被保険者のみが受け取る入院給付金には、税金が掛かりません。
そして、ケガや入院で働けなくなった場合の保障がある所得補償保険は、課税対象となるケースがあるので、覚えておきましょう。

所得補償保険は、基本的に被保険者が受け取りますが、受け取った保険金に残額があった場合は、相続税の対象となり、死亡時に一括で受け取った場合も課税対象です。相続財産は課税対象となります。所得補償保険が非課税になるのは、使い切っている場合となります。

医療費控除は給付金を引いて申告する

入院給付金は非課税なので申告の必要はありませんが、確定申告で医療費控除を受ける場合は、負担した医療費から受け取った入院保険給付金の額を差し引きます。
計算する際には、給付金が出た原因となったケガや病気などの医療費から差し引いてください。

何度も入院があった場合にはトータル金額の方が計算しやすいですが、正しくはそれぞれから個別で計算していきます。
そのため、確定申告時に困らないように、それぞれの医療費と給付金をまとめておくようにしましょう。

手術や入院などで給付金を受ける場合は、ほとんどが医療費控除の対象として残らない可能性が高いです。
気を付けたいポイントは、給付金の請求をしていなかった場合。保障の対象外と思い、全額を控除の対象として申告したケースです。

そのまま給付金の請求をしなければ問題ありませんが、医療費の控除の申請をした後に給付金を受け取った場合は、修正の申告をしなければいけなくなります。二重で受け取ろうというような考え方をするのはやめておきましょう。

自分自身の希望に沿う医療保険を選択する

多くの保険会社が販売する医療保険です。自分が希望するポイントを確認し、希望に合った内容の医療保険を選ぶようにしましょう。
年齢や、家族構成、そして経済状況などを考え無理のない医療保険を選ぶことが大切です。どんなことが必要で、何を優先するのかを商品を比較しながら確認しましょう。

多くの内容を付けても、月々の支払で苦しくなるのでは意味がなくなってしまいます。何件も比較してみて、状況に合った医療保険を選択しましょう。

公認会計士・税理士 伊藤 温志

エクセライク保険株式会社 代表取締役。2018年MDRT会員取得。
会計事務所の経営を通じ1,000社を超える顧客の税務/会計/保険/資産運用の相談に対応。
通常の代理店ではみれない顧客情報を扱っていることから、豊富な引出しを有し多くのお客さまから支持を集めている。