がん通院特約はどんな場合に活用できるのか?その条件と保障について

医療の発展により、がんの治療は手術や長期入院を必要とするものではなく、通院のみで行えるようになりました。 外来治療として、投薬や放射線治療が受けられるようになっているため、通院にかかる費用を補填することができる特約は検討の余地があるものです。

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がん通院特約について

がん保険に付加するものである

がん通院特約は、がんに羅患した場合に、通院している期間を保障するタイプの特約となっています。 今や、がんの治療においては通院がメインだと考えられているため、手術や長期入院を前提としていないがんの保障を、見直しておかなければいけません。 また、外来治療として行われる投薬や放射線治療は、年月を重ねて行くと、決して安い金額では収まりません。 たとえ通院のみで治療するとしても、長い日数が見込まれるため、給付金などから補填をすることは重要です。 医療が進展したため、がんの治療方法として、初期発見時や軽度のものであれば、入院しての手術ではなく、通院の中で治療を行うことが多くなりました。 内視鏡手術や抗がん剤、放射線治療のいずれでも、通院のみで治療することが可能になったため、がん保険では、長期入院をすることのみを前提としなくなっています。 よって、通院や選択された治療方法に沿ったタイプの特約を販売することで、多様化するがん治療に対応できるようにしています。

がん通院すると給付金が得られる

がん通院特約は、がんにかかりその治療のために通院するようになったあとで、所定の条件を満たした場合に給付金が支給されます。 あくまでも、外来治療に該当するものであるため、その治療方法は、通院による放射線療法や、薬剤の投与による化学療法、薬剤の投与による処置によって発生したがんの痛みを取り除くための疼痛緩和などに限られてきます。 特約ごとにこの治療の条件は少し変わってくるので、よく見比べるようにしましょう。 がん通院特約による給付金の支給には、治療条件に加えて、日数条件や入院条件の合計三つの条件が課されています。 この三つの条件を果たして、初めて請求することができるため、場合によっては、がんで通院していたとしても、支給がされないケースもあるので注意しましょう。 また、がん通院特約には2種類があり、どちらを選んでいるのかによって、給付金を申請できるタイミングが変わってきます。 なお、選んでいる条件によっては、通院していたとしても支払われない期間が発生することや、条件が満たされない場合もあります。

がん通院特約は2種類ある

入院して退院後に給付金が支払われるタイプ

がん通院特約は、大きく分けて2種類あります。入院して、退院後に給付金が支払われるタイプを付与している場合は、治療において必ず入院が必要とされます。 がんと診断されてから治療をする間、どこかで入院が必要となるこのタイプですが、通院のみで治療するケースも増えているため、活用が難しい条件ともなっています。症状の軽いがんであれば、入院の必要もなく、経口投与や放射線治療を受けることができるためです。 所定の条件を満たすことは、中程度以上のがんと診断されたケースからとなる場合が多いため、初期発見が多い現代にはあまり即していない条件ともいえます。 また、退院後1年以内の通院にしか支給されない特約も多いため、長引く治療への保障としては不向きだとも考えられています。 そのほか、入院前の通院については、給付金が支払われないという盲点もあるため、給付金を請求する場合には注意しましょう。

通院で治療を受けた時に給付金が支払われるタイプ

がん通院特約の一つに、通院で治療を受けたときに給付金が支払われるタイプがあります。特約の中に定められた所定の治療方法を通院で受けている場合にのみ給付金を受け取ることができます。 初期発見をすることができ、症状の軽いがんであれば、経口投与の抗がん剤の治療などでこの条件に該当する場合が多いため、その治療費の補填にすることができます。 条件が所定のものが多いため、治療内容によっては、給付金が支払われない場合があります。特に経口投与のみの治療や、乳がんの治療で使用するホルモン剤は、条件を満たさないとする特約もあるため、契約時には注意しましょう。 ただし、経口投与できるものとはいえ抗がん剤には副作用もあり、結果的には弊害も含めて長期間の治療になるケースも考えられます。 通院での治療方法が決して症状の軽いがんであったとしても、正しい選択にならないこともあるため、特約も治療方法もよく考えて選択するようにしましょう。

がん通院特約を付ける上での確認事項

入院履歴が必要か

がん通院特約を付与する上で、必要とされている条件が三つあります。その内の一つが入院履歴があるかどうかです。 通院保障を受けるためには、その前に一度、同じ病状で入院をしている必要があります。入院履歴がある場合、通院のみでのがん治療の通院給付金は支給されません。 特約によっては、入院をしていなくても通院保障をしてくれるものもあるので、よく調べておくようにしましょう。基本的には、入院条件がある通院保障は使えないものとなっています。 また、保険の種類によっては、一度入院する以前の通院については、保障がされないものもあります。入院履歴によって変わる保障の内容については、適宜保険会社のアドバイザーと相談してから決めるようにしましょう。

日数条件があるか

ほとんどの通院特約には、日数条件がありますが、通院治療は長期化する場合があるので、その条件ができるだけ少ないものを選択するようにしましょう。日数条件が厳しいものだと、臨機応変に保障を受けることができなくなります。 通院特約の中には、退院後1年以内というものや、退院後60日以内というものがありますが、通院治療が1年以内に終わる保証はほとんどありません。日数条件があるものを選んでしまうと、治療半ばで保障が途切れてしまう可能性があります。 また、再発や転移の保障があるのかどうかも、特約を選ぶ上では重要な条件となります。がんは治療を続けていたとしても、再発や転移、また新規で違う場所にがんが見つかる場合があります。 一度きりの保障するタイプの特約では、長期化するがんの症状に対応できない場合があります。よって、期限の制限がどこまでを保障するものであるのかは、特約を選ぶ上で重要なことだといえます。

治療内容はどこまでか

がんの治療内容について、手術、抗がん剤、放射線など、どのような条件があるのかを確認するようにしましょう。この三つの治療は、いずれも通院を必要とする治療法となっています。 しかし、抗がん剤やホルモン剤の経口投与による通院治療の場合には、飲み薬での治療と分類され、通院特約の給付対象にならない場合があるため注意しましょう。 特に乳がんの治療は、ホルモン剤の投与がメインとなっていますが、これも給付対象外になっている特約が多いことも現状です。 中には、経口投与による通院治療や、ホルモン剤での通院治療も保障をするタイプの特約もあるので、性差なども考慮し、特約を付与するようにしましょう。 女性の場合、若年層でもかかる恐れのある乳がんへの対策は、がん保険において重要な部分を占めることとなります。

おすすめの保険会社

三井住友海上あいおい生命

三井住友海上あいおい生命の通院特約は、がんに手厚く備えたものとなっています。入院の有無を問わず、がんだと診断確定された日から、5年間は通院のみでも保障が受けられます。 治療方法も三大治療以外に、注射や経口投与による治療や、ホルモン剤を用いた治療、免疫療法や緩和療法での通院においても、保障されるものとなっているため、充実した保障が受けられます。 また、5年の支払いを満了した日の翌日以降に、がんの再発や転移、新規のがんが発見されるなどの診断が下された場合は、さらに5年間を保障する特約となっています。 がんの治療を目的として、入院をした場合にも保障が発生しますが、がんによる合併症については、通院であっても対象外とされるため注意が必要です。

損保ジャパン日本興亜ひまわり生命

損保ジャパン日本興亜ひまわり生命のがん通院特約では、入院の有無を問わずに保障されます。 また、日数条件としては、1年間を外来治療の機関として設けていますが、延長要件を満たしていれば、1年ごとに無期限で延長することが可能となっています。 条件に合う治療方法を伴う通院の場合、1日につき10,000円のがん外来治療給付金を、年間で120日限度で受けられる特約です。 治療方法としては、抗がん剤の投与や経口投与、細胞免疫療法、ワクチン療法が含まれるものとなります。 また延長要件は、診断を受けてから1年間の間に手術療法、放射線療法、薬剤を使用する化学療法、疼痛緩和療法が必要だと診断された場合に限ります。 その状態に該当した日以降は、外来治療が延長されたものとして、給付金が支払われることになります。

がん通院特約を検討してみよう

現在のがん治療では、大きな手術を必要としないものも多くなっています。医療が発展し、初期発見がほとんどとなったがんは、薬剤投与により治療することが可能となったからです。 通院のみでの治療は、就労制限を加えないもののため、患者としても通院治療を選ぶ人がほとんどとなっています。 そのため、手術を前提としたがん保険よりも、通院を見込んだがん通院特約は検討する価値があるといえます。 より条件が見合うものを選び、がんに備えるようにしましょう。

公認会計士・税理士 伊藤 温志

エクセライク保険株式会社 代表取締役。2018年MDRT会員取得。
会計事務所の経営を通じ1,000社を超える顧客の税務/会計/保険/資産運用の相談に対応。
通常の代理店ではみれない顧客情報を扱っていることから、豊富な引出しを有し多くのお客さまから支持を集めている。