医療保険は終身のほうがいい？支持され続ける魅力とその理由とは

終身医療保険は、保険に加入して保障を手厚くすること以外にも支払い方法や保険の契約者・被保険者を誰にするかといったところを決めていれば、保険の内容以上のメリットがあるようです。 どんなメリットがあるのかを知っておくことが大切です。もしものときのために終身医療保険について知識をつけておきましょう。

終身医療保険とは

一生涯保障が続く

医療保険には終身医療保険と、定期医療保険の2種類があります。定期医療保険は契約年数が10年、15年と期間が決まっており、満期を迎えると保険の契約が自動的に終了します。 満期の場合はまた新しく保険を加入しなおすか、更新するかを決めないといけません。更新の際は保険料金も値上がりしてしまう場合があります。 一方、終身医療保険は期間が定まっていないため、解約するか死亡するかのどちらかまで保証が続きます。保険料金も変わることがありません。 ただ、一活支払いではなく月払いの場合は、解約・死亡するまで毎月保険代金を支払い続けないといけないため、年金での生活になった場合や高額な保険料の場合は、家計の負担が増えてしまうこともあり気をつけなければいけません。

定期保険よりも割高

定期保険と終身保険にはいずれもメリットとデメリットがあります。定期保険のメリットは、保険の期間が決まっているため、終身保険よりも割安になっています。 更新の時期に保険を見直す機会があるため、そのときのライフステージにあった保険に入ることもできます。ただ、保険の満期の際、更新する場合は保険料が値上がりすることや、肥満や病気の履歴によって、自分にあった保険に加入できないことがあります。 終身保険は定期保険よりも割高です。一生涯保障することで保険の見直しをする機会をなくしてしまい、見合った保険料金とかけ離れた金額を払い続けることに気づかないこともあることがデメリットです。 しかし、契約したときの保険料が一生変わらず、保険の内容も一生変わらないので何十年先も保険料金の支払いが安定しているため、年金での生活になったときでも安心です。 ほかにも支払った金額が戻ってくる制度などもあり、多少定期医療保険より割高でも、加入する価値があるといえます。

貯蓄性がある

終身保険には、一定の期間保険料を支払い続けていて、違う保険に入り直すことなどで、万が一保険を解約することになった場合でも、解約返戻金というものが戻ってくることがあります。 戻ってくる金額は保険の内容によって異なりますが、支払った金額よりも多く戻ってくることもあります。そのため終身保険は貯蓄性のある保険といわれています。 しかし、保険に加入してすぐの解約の場合は、解約返戻金は戻ってこないことが多いため確認が必要です。 さらに、解約返戻金は以下の3種類に分かれています。 ☑通常型 ☑低解約返戻金型 ☑無解約返戻金型 低解約返戻金型は通常型に比べて、解約したときに戻ってくる金額は少なくなってしまいます。無解約返戻金型は解約した場合、解約返戻金は1円も戻ってきません。 ただ、通常型のほうが保険料金は割高になってしまいます。自分が加入しようとしている終身保険には、どの解約返戻金が対応しているのかも合わせて確認する必要があります。

終身医療保険が人気の理由

保険料があがらない

定期保険は満期になって更新する場合や、違う保険を契約する場合は、契約する時点での年齢が保険料の基準になるため、保険料金は値上がりします。 また、定期保険は80歳くらいまでの保障というのが多く、80歳以降に加入できる保険が少ないのも特徴です。 最近は80歳以降でも元気な人は多く、何年かしたあとには保険の内容も変わることや、新商品が販売されているかもしれませんが、80歳超えたあとの保障がないのはリスクが大きいといえます。 その点終身医療保険は更新がないため金額は変わらず、一生涯保障がつくため、多少定期保険よりも保険料金が高くても人気になっています。

保険金が受け取れる

保険には掛け捨て型と貯蓄型があります。掛け捨て型は、何年加入していたなど関わらず、戻ってくる保険金はありません。 貯蓄型には、保険に何十年と加入し続けたときに、払った金額が全額戻ってくる保険があります。よくコマーシャルなどで「健康ボーナスが5年ごとにもらえます」といっているのも、貯蓄型の保険の一種です。 ただ、貯蓄型のほうが保険料は高くなり、必ずしも多めに払った分は全額戻ってくるわけではありません。健康ボーナスがつくものは一度保険を使ってしまうと、健康ボーナスがつかなくなってしまいます。 年齢を重ねると病気やけがで入院する可能性も高くなるため、5年間で保険を全く使わなかったということは少なくなる一方です。 その場合は貯蓄型で多めに支払った金額が無駄になってしまうため、掛け捨て型に変更して無駄な出費を抑えるようにしないといけません。 しかし最近の保険の商品は掛け捨て型が主流になっており、貯蓄型の商品は少なくなってきています。貯蓄型があっても種類が少なかったりするため、貯蓄型に入りたい保険がないといったこともあります。

シンプルでわかりやすいプランが多い

保険の内容は難しいものが多く、保険の内容をよくわかっていないまま加入している人も多くいます。内容がわからないために保険会社に任せているといった人もいるのではないでしょうか。 そのため、新しく保険に加入する人は、シンプルでわかりやすい保険を選ぶ傾向があります。保険会社も売れる商品を作らないと顧客がほかの会社に流れてしまうため、顧客のニーズに合わせた保険を作る傾向があります。 この流れが最近の主流になってきているため、新しく発売された保険は、シンプルでわかりやすい保険が増えてきています。 保険も必要最低限の保障内容なため、保険料も2,000円ぐらいから加入できる保険も増えてきています。 また、必要な保障だけを特約で付け加えることができ、保険料も従来のものより安くすむといった商品が増えてきています。

老後に備えられる

保険にはいろいろな支払い方法があります。毎月支払う場合や、1年の保険料をまとめて支払う場合などがあります。 毎月保険料を支払うより、ある程度の金額を一括で支払ったほうがお得です。 この方法のほかにも、60歳まで保険料を払い込み、以降は保険料を支払わなくても一生涯の保険をつけることなどもできます。 年金のみで生活していかなくてはいけない場合は、少しでも負担が減るので老後に備えられるため安心です。 ただ、年齢が若い間から払い続けていれば60歳までの支払金額はそこまで高くないかもしれませんが、加入した年齢や健康状態によっては60歳までの支払いの場合は支払う保険料が高額になってしまうこともあります。 その場合は、毎月支払っていくほうが、家計の負担を増やさずにすむこともあります。毎月いくらまでの支払いであれば負担がかからないかを考えることが重要です。

終身医療保険に加入する際に考えるべきこと

健康状態でないと加入が難しい

医療保険に加入する際には、保険会社から健康状態を聞かれます。もし、ここで健康状態が良好でない場合は、保険に加入できないこともあります。 仮に保険に加入したいために持病を隠し、保険に加入したとします。保険期間内に持病が悪化し、入院や手術をした際の保険金を請求したときに、保険会社に事実と異なる保険契約をしてることが判明した場合は、保険料が支払われないこともあるため、事実を保険会社に伝えるようにしましょう。 保険料が高くなるが、保険に加入できる場合もあったり、違う保険会社では、問題なく加入できる場合もあります。 健康でないと保険の加入が難しいことがありますが、健康であった場合、BMIの測定値や非喫煙者、運転をしない場合などで保険料が安くなることがあります。安くなる金額も毎月1,000円ほど安くなったりするため、大幅な節約になります。

自分にとって必要な保険なのかを確認する

最近の医療は目まぐるしく発展しています。病気の内容によっては、1泊だけの入院で、あとは通院で治療を続けるという入院期間が短くなるケースが増えてきています。 医療保険では、入院給付金が5日以上の入院が条件になっていたりするので、このような場合は保険金が請求できません。 通院保障がついている保険もありますが、通院保障も入院したことが基準になり保険料が支払われるようになります。通院だけの場合は通院保障も支払われません。 終身医療保険の場合、何十年も同じ契約内容になるため、その間にもっと医療が発展する可能性があります。 医療が発展しても保険内容が変わらないとなれば、今は保険金が請求できても、何年か経ったときには保険金が請求できなくなってしまう可能性があります。 終身医療保険は、実際の医療との乖離が大きくなってしまいます。終身医療保険は加入の際にこのようなことがおこることも頭にいれて、保険を選ばないといけません。

家族構成を考慮する

平成27年1月から相続税法が改正され、増税となってしまいました。終身医療保険は、相続税の節税対策にもなります。 親が子などに遺産として直接現金を渡す際は、すべてが相続税の対象となってしまいます。 しかし、終身医療保険に死亡保障がついている場合などで、被保険者が死亡してしまった場合に入ってくる保険金は、法定相続人の人数×500万円までは非課税になります。 法定相続人が多ければ多いほどに、節税が期待できます。現金で残すのではなく、保険に加入して保険から支払われた保険金を相続させることで節税につながります。 終身医療保険を使って相続させる方法にはいろいろなメリットがあるので、専門の人に是非終身医療保険の節税方法を聞いてみることをおすすめします。 ただ、この方法は簡単にできることではありません。受取人や被保険者、契約者がしっかりと正しい状態になっている場合にはじめて節税効果が期待できるのです。 もし、節税対策をかねた終身医療保険の加入の場合は、専門の人に相談し正しい知識で節税にとりかかりましょう。

自分に合っているのかしっかり見極めよう

終身医療保険は加入したらほぼ変更することなく一生涯そのまま保険に加入している状態になるかと思います。 そのため、本当に自分にあっている保険なのかどうなのかを見極めないと、一生損をしてしまう可能性もあり、加入するときは間違いのない保険を選ぶことが大切です。 ただ、今独身の場合は結婚、子どもができてライフステージが大幅に変わることもあります。ライフステージが変わる可能性がある場合は、終身医療保険に加入するのは得策とはいえません。 この場合は、定期医療保険に入って、そのシーンにあった保険に加入しているほうが保険料も安くなるため、結婚や子どもができた場合は、子どもが独立するまでは、終身医療保険以外の保険も検討するようにしましょう。

公認会計士・税理士 伊藤 温志

エクセライク保険株式会社 代表取締役。2018年MDRT会員取得。
会計事務所の経営を通じ1,000社を超える顧客の税務/会計/保険/資産運用の相談に対応。
通常の代理店ではみれない顧客情報を扱っていることから、豊富な引出しを有し多くのお客さまから支持を集めている。