生まれれくる我が子のために、子ども保険の知識をしっかりと学ぼう

お子さんを出産した後、考えなければいけないことのひとつは保険のことです。パパやママの医療保険より、小さなお子さんの医療保険については、分からないことも多いはず。風邪や怪我をして、急な医療の出費に備えるために、子ども保険の知識をしっかりと学びましょう。

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1 子どもの保険の種類
2 子どもの保険に入るメリット
3 子どもの保険の現状
4 子どもの保険に加入する際のポイント
5 子どもの保険について考えよう

子どもの保険の種類

手厚い保障を受けられる医療保険

子どもを医療保険に加入させた場合、病気や怪我、事故での入院や、手術を受けた時に保証を受けることができます。公的医療保険や、各自治体の医療費助成制度で、基本的に医療費負担は無料、もしくは一定額までは助成してもらえますが、保険外治療や、差額ベッド代などの保険外医療費に備えるためには、民間医療保険を検討する選択肢もあります。公的医療保険でカバーできない範囲は自己負担になるため、差額ベッド代、食事代、交通費、先進医療など保険外診察を受けた際の治療費など、手厚い保障を受けたい場合は民間医療保険がおすすめです。

万一に備えられる生命保険

子ども向けの生命保険や医療保険は、加入年齢対象が0〜12才までと幅広いのが特徴です。「毎月の保険料を安く抑えたい」「持病にかかり、将来的に保険加入ができなくなるリスクを避けたい」「子どもにもしもの事があった時の資金を確保したい」といった内容に興味があるなら、赤ちゃんのうちに加入することをおすすめします。生命保険には、「乳幼児医療費助成制度」といった補助制度もありますが、全ての範囲を保障する訳ではないので、費用が全て無料にはなりません。助成制度では保証されない「子どもの予防接種や健康診断費用」「子どもが入院した時の食事代や差額ベッド代」や、「子どもに何かあっても家族の生活費が確保できるようにしたい」場合など、どれか該当する事があれば、加入の検討を考えましょう。

貯蓄性が高い学資保険

教育資金を貯める子どもの保険として、学資保険があります。学資保険の保険料は、様々な条件によって決定されます。その内の一つとして、契約者（保護者）と被保険者（子ども）の年齢があげられ、どちらも加入時期は年齢が早い方が、月々の積立の負担が軽くなります。妊娠中（出産140日前から）でも加入することができ、妊娠安定期は意外に時間を作りやすく、産後直後の慌ただしさより余裕がある場合が多いので、検討することをおすすめします。学資保険は、7〜9才になると、加入できない商品もあるので前もって検討するようにしましょう。

不測の事態に備える個人賠償責任保険

個人またはその家族が、日常生活で他人に怪我をさせてしまったり、他人のものを壊してしまったり、不測の事態に備える保険を、個人賠償責任保険と呼びます。子どもが歩けるようになると、活発に行動して遊びの範囲もどんどん広がり、成長していきます。また一方で、遊びの範囲が広がると、知らずと危ない遊びや他人のものを壊す可能性も。小さな子どもがいる家庭では、親の不注意で他人に損害を与えた場合や、日常のトラブルにも使える、個人賠償責任保険に加入をしておくと安心です。

子どもの保険に入るメリット

万一に備えられる安心感がある

子どもの保険に入るメリットとして、万一に備えられる安心感があげられます。子どもの保険を利用することで最初の契約の手続きを済ませてしまえば、満期まで保険を支払うのみで、他に面倒な手続きをする必要はありません。万一親が死亡したり、高度障害になった場合でも、保険料は免除され、教育資金だけは貯まった状態になり、子どものために保険に入っているという安心感につながります。

子どもの将来を真剣に考えられる

子どもを育てるためには、お金が必要です。食費や衣類など、子どもにかかる費用はたくさんありますが、その中でも一番大きいのは教育費用です。子どもが成長するにつれて、小学校、中学校、高校、そして大学に入るタイミングで、入学金や授業料というように、まとまった費用が必要になります。その時々に備えるためにも、学資保険などに加入をしておくことで、子どもの将来を真剣に考えられる事ができるので、子どもの未来のプランを考えることに役立ちます。

子どもからチャンスを奪わずに済む

子どもの教育資金を考えた場合、学費を貯蓄しようと思っても、思うように貯めることができず、生活の中では後回しになりがちです。その点、学資保険などに加入しておくと、契約時に給付金を受け取る年齢を設定しておけば、入学の祝い金や満期金といった形で、まとまった金額の給付が受けられ、確実に貯蓄ができます。子どもの希望する学校があったり、親の希望で私立に行かせたい場合など、いざという時に子どもからチャンスを奪わずに済むので、教育資金を貯めるためでも、子ども保険に加入することは大切です。

計画的に子育てできる

学校などの教育資金を補てんしたい場合など、学資保険に加入することで、計画的に子育てをするのに役立ちます。例えば、貯めた貯金などを使って、貯金の全額を教育資金へ回すことは、将来の見通しがつきにくいのでおすすめしません。子ども保険を利用し、必要な時に備えられるための保険を活用した方が、学費などの教育費用を組み立てやすく、便利です。幼稚園や公立の小中学校までの教育費はそれほどかかりませんが、高校以降は多くの教育費がかかる傾向にあります。子どもを計画的に育てていくためにも、学資保険などに加入することでしっかりと将来設計を立てることができます。

子どもの保険の現状

学資保険は加入率が高い

子どもの教育費用の準備として加入率が高いのが、学資保険です。学資保険とは、毎月の保険料を定期的に支払うことで、必要な時期に満期給付金がもらえる保険です。学資保険に加入する多くの人の理由は、子どもの教育費があげられ、大きく分けて以下の4つが考えられます。

子どもへの愛情と勉強への理解

通常の銀行預金とは違い、あくまでも「学資」のための保険なので、子どももそこを理解することでしっかりと勉強に向かうきっかけになります。親が子どものために学資保険を積み立てを行うことによって後に、子どもも親へのありがたみに気がつくことができます。こういった理由から、貯蓄性のある学資保険を選ぶ親が多いことがあげられます。

子どもの万が一のトラブルに備えたい

生まれた時は元気でも、突然の病気や怪我で急に医療費が必要になった場合や、体が弱くて病気がちな場合、まとまったお金を準備するのは結構大変です。学資保険には医療保険が充実したものもあり、子どもが万が一の病気や怪我といったトラブルに備えるために、学資保険へ加入する親が多いのが特徴です。

親の万が一のトラブルに備えたい

現在の日本では、年々晩婚化が進んでいます。高齢になってから子どもを出産される人も増えており、高齢になってから子どもの学費を工面していくのに不安がある人や、親自身の体調に不安があったり、親である自分が亡くなった時のことを考慮して、学資保険への加入を考える人も多いです。

明確な目的はないが、将来のため

現時点では特別明確な目的はなくとも学資保険へ加入しておこう、という親もいるようです。いつ、どこで子どもが怪我をしたり、トラブルに巻き込まれたりするか分かりません。ただし、万が一のトラブルに備えるため、学資保険に加入しておくことで安心感を得るようです。

医療保険は不要と考える人が多い

医療保険は不要と考える人も多く、しばしば議論の対象となっています。医療保険がいらないというという主な理由は、「商品構造の問題」と「公的保証制度の問題」があります。医療保険は不要と考える人の多くが考える、5つの要素をご紹介します。

入院中心の保証が時代に合わない

一般的な医療保険の主契約は、「疾病（災害）入院給付金」と「手術給付金」になります。保険の支払い理由は、「入院したか否か」が大きく関わります。しかし近年では政府により、医療費の抑制や医療連携の明確化のため、通院治療や在宅療養を強化するとともに、入院日数の短縮化に乗り出したため、「思ったよりも給付金を受け取れない」「支払った保険に対してリターンが少ない」といった不満が上がっています。

万が一の長期入院のリスクに耐えられない

医療保険には、1度の入院につき、最大何日まで保険金を支払うかの上限が定められており、「1入院60日」の保険なら、入院61日目からは保険金を受け取れなくなります。例として、何らかの疾病で40日間入院した人が、一度は退院したものの、再発して再入院した、もしくは、その疾病に関連する別の病にかかって入院したとします。この場合、「前回の疾病が完治していない」と見なされて、1度目の入院としてカウントされてしまい、入院給付金の限度日数オーバーで受け取れなくなってしまうため、医療保険の加入は不要と考える人が多いようです。

特約の支払事由のハードルが高い

特約は、基本的に保証ではカバーしきれないリスクに対するものですが、支払事由を満たす条件が高いものが多く、実質はただの飾りと捉える人が多いようです。最近は、支払事由が緩和された特約も登場していますが、いざという時に使い勝手の悪い特約が多く、特約に惹かれて契約をしても、実際は期待外れの場合が多いようです。

高額療養費制度の存在

公的保険制度である、「高額療養費制度」の存在により、民間の医療保険に頼る必要性に欠けるという意見があります。高額療養費制度は、1ヶ月にかかった治療費の自己負担額が一定の額を超えた場合、その超過分を公的保険が肩代わりしてくれる制度です。上限額は年齢と所得に応じて異なりますが、70歳未満の一般所得者（年収約370〜約770万円）の場合、1ヶ月にかかる医療費は9万円ほどで済むように設計されているのが特徴です。

傷病手当金の存在

突然の病気や怪我で満足に働けなくなると、今までの収入が減ったり、ストップしてしまう恐れがあります。そういった状況を予想して、医療保険へ加入する人もいますが、収入減に対するリスクは、「傷病手当金」を利用すればあまり心配する必要はありません。病気や怪我などで働くことができず、事業主から十分な報酬が支払われない場合は、従業員は健康保険から手取りの約7割を最長1年6ヶ月まで請求できるので、医療保険は不要と考えられます。

5歳から加入できる生命保険がほとんど

生命保険は、5歳から加入できるものがほとんどです。生命保険に加入する本来の目的は、家族の大黒柱が亡くなってしまった時に、残された家族に経済的な負担を負わせないようにするためです。しかし現在では、子どもの生命保険加入の理由として、「将来、子どものためのプレゼント」と考える親も増えています。また、保険によっては持病があると加入できないものもあるので、病気にかからないうちに加入することで、安心感を得ることができます。

個人賠償責任保険の普及率は低い

個人賠償責任保険とは、第三者に対して不意に損害を与えてしまった時に保証される保険を指します。日常生活で、自分では意図せず、他人に怪我をさせてしまったり、他人の物を壊してしまったりした時に、治療費や弁償代が支払われる保険です。小さな子どもが不意に起こしてしまったトラブルなど、保険の適用になるものがほとんどですが、実際は認知度の低さから、加入の普及率は低いのが実情です。

子どもの保険に加入する際のポイント

できるだけ早く加入する

子どもの保険に加入するタイミングは、できるだけ早いタイミングで加入することをすすめます。早期に加入することで、保険料の負担が減ったり、保障の期間を広げたりできるなどといったメリットがあります。それぞれ保険の種類によって、加入のタイミングはさまざまですが、各保険内容と加入時期の詳細を確認して、検討するようにしましょう。

学資保険

学資保険は、なるべく出産前からしっかりと検討し、出産前か出産後すぐに加入することをおすすめします。学資保険はいつでも入れるわけではなく、一般的に高校入学の教育資金を積み立てるには3歳くらいまで、大学進学のためであれば、12歳くらいまでに加入する必要があります。保険商品によっては、経過が順調であれば、妊娠中（出産の140日前）から加入できるものもあります。

医療保険

医療保険は、子どもが怪我や病気で入院した時や、通院した時に給付され、大人の医療保険よりも低掛金で加入しやすいのが特徴です。医療保険は、告知事項に該当しない、健康な人しか加入できないため、出産後に加入するといいでしょう。出産前から検討して、子どもが生まれたらすぐに加入できるように、準備することをおすすめします。

生命保険

生命保険に加入する本来の目的は、家族の大黒柱が亡くなった時に、残された家族に経済的な負担を負わせないためです。この目的を照らし合わせると、小さな赤ちゃんに生命保険は必要ないと考えがちですが、海外などでは、子どもに保険をプレゼントするという考えがあり、プレゼント目的で子どもに保険をかける場合があります。子どもに生命保険をかける場合、大人と同じように、加入時期の年齢が低いほど保険料が安くなり、また、持病や疾病があると加入ができないので、生命保険の加入を考えている場合は、出産後に加入するといいでしょう。

個人賠償責任保険

不意の事故により、他人に怪我をさせたり、物を壊したりした場合など、法律上の損害賠償責任を負った時の保障をしてくれるのが個人賠償責任保険です。個人賠償責任保険は、多くの保険が1世帯のうち、1人加入すれば家族全員が保証対象になります。結婚後すぐに加入し、子どもが生まれたら「契約内容の変更（子どもの追加）手続き」を忘れずに行いましょう。

将来を見据えて考える

親であれば、誰でも子どもにはよい教育を受けて欲しい、幸せに過ごして欲しい、と願うはずです。子どもの将来は当然子どもが決めますが、そこまでの道のりをサポートするのは親の責任でもあります。そのため、子どもの将来のために、幼いうちから貯蓄をする親も増えています。子どもの将来を見据えて、保険という形で資金を蓄えておくことは、有効な手段といえます。

むりなく払える保険料のものを選ぶ

例えば学資保険は、個人年金保険と同様に、目標となる時期に合わせて資金を積み立てていくための保険です。支払った保険料が、まとめて後で戻ってくる形になります。掛け捨て型の保険ではないため、途中で解約しなければ、支払った保険料が無駄になることはありません。保険料については、保護者である契約者と、子どもである被保険者の年齢や受け取りプランや払込期間によって違いはありますが、各社の貯蓄型（医療保険は含まない）学資保険の見積もりを調べると、受け取り総額を200万円〜300万円にした場合、月額保険料は大体1万円強〜2万円ほどかかります。さらに、受け取り総額を400万円まで上げると、月額保険料は3万円弱かかるため、月々の負担が多くなります。学資保険は、途中で解約してしまうと、積み立てた保険料がほどんど戻ってこないなど、デメリットもあります。しかし、教育費以外の出費をきちんと頭に入れた上で、どのくらい貯蓄に回せる額があるのか、それがきちんと長期にわたって支払っていけるのかを計算し、自分たちの家計に合った保険料を事前に試算しましょう。学資保険で気をつける点は、子どもの成長に伴い、保険料は一定でも家計に与える負担は大きくなっていきます。保険を選ぶ際は、子どもの成長と家庭の収入をしっかりと考慮して、無理なく払える物を選ぶことが大切です。

子どもの保険について考えよう

小さな子どもを持つ親なら、誰もが子どもの幸せや将来を考え、できるだけサポートしてあげたいと思うはずです。そのためには、必ずお金が必要になってきます。赤ちゃんや子どもが小さい時は、突然の病気や怪我、または不意なトラブルに巻き込まれて、急な出費が必要になる場合もあります。実際に保険へ加入する時は、想定する教育計画や家庭の収入、そして学資保険以外でためる貯蓄がどれくらい用意できるのか等、個別の視点から慎重に考慮して決定することが必要です。子どもが成長していくにつれて、教育にかかる費用は大きくなっていくため、教育資金はしっかりと貯蓄していかなくてはいけません。子どもの未来を考えて、できるだけ早いうちから子どもの保険の準備をするようにしましょう。また、家計を圧迫しないよう、無理なく支払えるものを選ぶようにしましょう。