三大疾病のうちの1つと言われている「がん」、厚生労働省大臣官房統計情報部の人口動態統計によると、日本人の約3人に1人は死に至ると言われる身近な病気です。 がんにかかってしまった際に、活用性の高いがん診断給付金について、みていきましょう。
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がん保険の一時金のメリット
がんと診断された時に受け取れる診断給付金
がん診断給付金とはがんと診断を受けた場合に一定のまとまった金額を給付金として受けることができる保証です。 医師の診断確定のみで給付されるケースや、医師の診断確定後に入院や手術等、治療を前提とし給付されるケースなど、給付金の支払い条件に違いはありますが、商品によっては初診だけではなく、新たながん、転移した場合も複数回に渡って受け取れる場合があります。 がん保険を準備する基本保証としては比較的に安心があり優先順位の高い保証と言えます。
高額な給付金を受け取れる
現在は保険の種類も多様化されて、保証内容の組み合わせや、反対に保証を削り一時金のみで受け取れるがん保険も増えてきました。 給付金の支払い条件も各保険会社により異なり、商品によっても受け取れる金額はさまざまで、おおよそ50万円〜300万円など幅があります。 しかも多くの場合、診断給付金についての使い道は、被保険者が自身で決めることができる活用性の高い保障なのです。 当然自由度の高い保証になるので、給付額が大きければ大きいほど保険料が高くなります。
他の給付金よりも早く受け取れる
がん診断給付金の良い点は、診断された時点の早い段階で受け取れることです。 さらに、入院や、通院などとは違い治療の条件を満たす必要もないですし、事後請求ではなく、診断ベースで受けとることができる大変手厚くありがたい保障なので、突然の収入減や病気からくる精神的ストレスに対しても大きな安心と言えます。
保険料を増額して診断給付金額を増やすことができる
一般的にがん治療は予想以上に治療費がかかることが多いです。大きく分けて3種類の治療法があります。
手術
手術の方法によって費用はさまざまですが、たとえば、内視鏡を使った切除治療があります。 この治療のメリットは、治療する部位を大きく切開する必要が無いので体への負担が少なく、術後の早期回復が見込める点です。 費用は大体30万円程になります。手術の方法や部位によっては、費用が100万円以上かかる場合もあります。
抗がん剤治療
手術だけではがんを取り切れない場合や、女性や、職業柄体に傷をつけたくない方、施術前にがん細胞を小さくさせたい場合、術後の治療などに用いられます。 早期発見の場合手術を必要とせず投薬治療で治るケースもあります。 投薬治療と休止を一連の流れとして計画し、術後の経過観察をしていきます。1サイクルは3週間から長くて6週間くらいです。 費用の平均は、10万円〜100万円程度が一般的と言えます。
放射線治療
放射線をがん細胞に直接照射することで、がん細胞を死滅させる療法です。こちらも治療方法はさまざまですが、病巣によく使われる「定位放射線照射」の費用は50万円〜70万円前後です。その他、「重粒子線治療」・「陽子線治療」などもありますが、これらは高度先進医療の治療方法になるので費用平均が300万円と大変高額になることが多いです。 近年では医療技術の進歩により、通院型の治療が増えてきており、がんの手術や、入院治療は減少傾向にあります。 がん診断給付金があれば、入院や手術とは違い特定の治療に限定されず給付金を受けることができるので、現代の医療事情からして見ても優先順位の高い保証と言えます。 ご自身の生活状況や予算に合わせて、診断給付金の額を200万円から300万円などに増額することもできます。 ただし、元来保険とは、がんに限らずあくまで僅かな確率に伴う大きなリスクに備えて準備することが根底にあるので、保険に頼りすぎずご自身の貯蓄などとのバランスが非常に大切です。
診断給付金の税金は非課税となる
がん診断給付金は、死亡保険金や、満期保険金、解約返戻金とは異なり、原則は課税の対象となりません。 ☑死亡保険金:被保険者が死亡したときにに受け取る保険金 ☑満期保険金:被保険者が契約期間まで生存した場合に受け取る保険金 ☑解約返戻金:解約したときに戻ってくるお金(契約期間が短いと殆どない場合や返戻金がない保険商品もあります。) しかし、相続財産として引き継がれる場合は相続税の課税対象になりますので、確定申告で医療費控除を受ける場合は負担した医療費から給付金を差し引く必要があります。 商品内容によっても異なりますので、個人の誤った判断や保険会社との認識の相違などのトラブルを避けたい人は、保険に加入される前に必ず保険会社へ相談して下さい。
がん保険の診断給付一時金の注意点
上皮内新生物の場合に受け取れない可能性がある
せっかくがん保険に加入したのにもかかわらず、診断給付金を受け取れないなんてことになったら大変です。 がんは主に「悪性新生物」と「上皮内新生物」(以下、上皮内がんと呼びます)の2種類にわけることができます。 前者は、名前の通り悪性ですので転移する恐れがあるがんです。そして後者は治療さえ行えば、ほとんど完治することが多いので上皮内がんと呼ばれることが多いです。 よって、多くの保険会社の見解では上皮内がんは転移する可能性が少なく、大掛かりな治療になることも少ないので、がん診断給付金の対象外になってしまったり、給付額が減額されてしまう場合があります。 どうせ保険に入るのであれば、上皮内がんも保障される方が安心ですので、確認して加入することが大切です。
複数回受け取れない場合がある
各保険会社では、多種多様ながん保険が販売されています。 一般的にはがん診断給付金額が50万円〜100万円スタートの保証内容がベーシックなものも多いです。 がん保険でまとまった給付金を受け取れることは、とても大きな安心につながりますが、複数払いのケースには注意が必要です。 初診以降の診断給付の条件として、「最初のがん診断から何年経過後、がん治療のために入院した場合」や、「何年経過後、新たながんと「診断確定」を受けた場合」などがあり、後者は特に注意が必要で、転移した場合などは給付の線引きが曖昧になってしまうことがあります。 このようなことを避けるためにも、加入前にしっかりと保険会社に確認する事が必要です。 よくある話として耳にするのは、上記のような期間の縛りを説明せず「何度でも受け取れる、再発や転移でも大丈夫」などと口頭で説明されて、いざ契約となると書面には上記文言が入っているケースも多いので、注意しましょう。 また、一般的にはがんの治療後は定期的に術後の経過観察のため、通院する場合が多いです。 そのため、再発した場合でもすぐに見つけられることが多く、年数縛りのある保証内容だと受け取れない場合などもあります。
がん保険の診断給付金の選び方
一時金がいくらなのか確認し他商品と比較する
今や日本人の2人に1人はガンにかかり、その内の3人に1人は死亡すると言われています。 しかし日本では医療技術が進歩してがん治療であっても入院日数は少なくなり、通院が主になってきています。 がん保険に入るのであれば、まず診断給付金を重視しましょう。 まとまった金額を受け取れる診断給付金は収入の補填や、公的保険適応外の差額ベット費用、親族のお見舞の往復交通費など、用途に合わせ活用することができます。 ご自身に合った最善の治療を選択できるためにも、まずは同じ給付額でどう違うのか、内容を比較し選ぶことが大切です。 しかし、現時点で十分な貯蓄がある方は、必ずしもがん保証に加入する必要はありません。 もし心配なのであれば、自分が重いがんになった場合に治療費の負担額が大きく、無収入の状況だとしてもやっていけるかどうかをベースに検討して見ましょう。 反対にがんの発見が早く早期治療で終わる場合、100万円前後で賄えてしまうこともあるので最低限の準備として50万円だけでも準備することをおすすめします。
診断給付金が支払われる条件を確認する
契約内容によっては、通院または入院をしていないと診断給付金がもらえなかったり、契約期間中に何度がんになっても診断給付金は1回だけしか下りなかったりする場合もあります。 万が一がんになってしまった場合に、受け取れないなんてことになったら大変です。 がん保険はその名の通り保障内容そのものががん特化した保険ですので、医療保険や生命保険ほど余計な情報は少なく調べやすいです。 がんにならなければそれまでですが、いざがんにかかると多大な経済的なダメージにもつながるため、医師に実際の癌治療にかかる費用や、治療の選択肢などの確認しておいたり、保険会社に相談するなどベストな選択をするようにしましょう。
診断給付一時金の支払い条件を知ることが大切
近年では医療の進歩により通院型のがん治療が主流なってきているので、入院前提や手術前提の入院・手術保証よりも診断ベースで受け取れるがん診断給付金を軸に保険を備えましょう。 その上で、自分の生活に負担の少ない範囲でがん保険を検討してみましょう。 50万円〜100万円ぐらいであれば、保険料が比較的お手軽なものも多くあります。 また、診断給付一時金の支払い条件を知ることも非常に大切です。まずは、来店型の保険ショップなどに相談してみましょう。
エクセライク保険株式会社 代表取締役。2018年MDRT会員取得。
会計事務所の経営を通じ1,000社を超える顧客の税務/会計/保険/資産運用の相談に対応。
通常の代理店ではみれない顧客情報を扱っていることから、豊富な引出しを有し多くのお客さまから支持を集めている。